QC活動が出来る国と出来ない国

QC活動が出来る国と出来ない国

出来る国はこれからやり方次第で生産性がどんどん無限に上がっていく。

出来ない国では人件費が上がればそこがネックで海外企業は中国で起こったようにすべて消えてしまい元の木阿弥になっていく！

中進国の罠とはQC活動が出来ず、何倍にも上昇した人件費とただの単純労働でコストが天井に張り付いた国のことだ。

生産性を上げなければすべてを失って国家が倒れる。

中国と韓国はその見本で、これからナイアガラの大滝のような株式の大瀑布に見舞われて死んでいく。その後の金融危機後に大デフレがやってくる。逃げられない。

それから見たら今は五月晴れに小雨が降った程度。本番はこれからだ。

QC活動が出来る国と出来ない国のリスト

QC活動の出来る国、６０年間も実施中。日本まだ全員がやってはいない４〜５百万人がやっ　　　　　　　　　　　た。これを１億人にすればいいだけだ。

QC活動の可能性がある国、(ミャンマー政治が悪い社会は後退ていくだろう？)、カンボジア、ベトナム農村、台湾

QC活動は出来ない国家　Indonesia、Malaysia、フィリピン、ラオス、タイ王国、インド

QCが出来る国とは科学がある国のことだ。その前提条件にその国民と社会にフェアネスがあるかということがある。

賄賂政治が横行していたら、それはないと断定出来る。社会は破壊されていく。フェアネスが破壊されれば合理的な考えからは社会から一掃されて賄賂を払い。コネを探し自分だけ助かりたい者だけが繁栄する。極悪犯罪者会になっていく。非科学が永久に続く植民地になる国だ。

つまりフェアネスがある国かどうかが、QC活動が出来る国とはその社会がフェアネスで誰もが引見を尊重されている社会だと言うことだ。どんなことでもフェアネスで判断されて、決められていくから合理的に人権が優先される社会になっている。

その社会だけが科学が反映する社会なのだ。

QC活動は犯罪国で困難、韓国と中国、ミヤンマー(儒教連盟に入った)

日本企業は生産シフトを考える時期でQC活動の可能性のある国にシフト(参考に台湾とタイ王国の違いを書いておく。タイトル　台湾とタイ王国の創意の差。)

QC活動が出来れば人件費が高くても生産性が高いので採算が合う！

これは新しい時代の考え方だ！

インドはまだ早いと思っている。原因はイギリスの植民地時代の社会破壊と分断と非教育とイギリス人の特権社会だった。世界でも得意な社会破壊が行われた。その後遺症が社会に深い影を残して人々を苦しめている。

イギリスの植民地時代の残された犯罪社会がまだ多く残っている。

でもそこから立ち直っていく芽も始まっている。

この芽にかけて神に従ってインドの人々と共に新しい社会を作っていければいいと思った。